10代の84%がニュースを「フェイク」と断じる時代、報道獲得だけでは届かない現実

米国の非営利教育団体であるNews Literacy Project（ニュースリテラシープロジェクト）が実施した調査を、PR・広報業界向け研究機関のIPR行動インサイト研究センター（BIRC）が2026年9月2日公開の記事で紹介した。

同センターが紹介した調査レポートのタイトルは「"Biased," "Boring" and "Bad"（偏っている、退屈、そして最悪）」。米国の13〜18歳のティーンエイジャー756人を対象に、フルサービスの調査会社であるSSRSが2025年4月28日から5月12日にかけてオンラインで実施したものだという。データは米国の青少年人口を代表するよう統計的に加重処理されているとしている。

ティーンの84%がニュースに拒絶反応

最も衝撃的な数字として挙げられているのが、「今のニュースメディアを一言で表すとしたら?」という質問への回答だ。84%のティーンがネガティブな言葉を選んだという。最もよく使われた言葉は「フェイク（Fake）」「嘘（Lies）」「偽り（False）」といった不正確さや欺瞞を示すものや、「狂っている（Crazy）」「混沌（Chaotic）」「ひどい（Wild）」など混乱や圧倒感を示す表現だったとしている。

また、「ジャーナリストが上手くやっていることを一つ挙げてほしい」という問いに対し、約3人に1人（37%）がネガティブな回答を返したという。具体的には「嘘をついて人を欺くこと（81件の回答）」や「ジャーナリストには何もうまくやっていることがない（66件の回答）」といった内容だったとしている。肯定的な回答の中では「市民に情報を伝えること（52件）」「真実を明かすこと（46件）」が上位に挙がったという。

倫理違反が「標準」とみなされている実態

調査が明らかにしたもう一つの深刻な事実は、取材・報道プロセスに関するティーンの認識だ。「ジャーナリストが写真や動画を文脈から切り取って使用している」と考えるティーンは60%に達したという。「ジャーナリストは記事をより面白くするために引用などの詳細を捏造する」と考えるティーンは50%、「広告主に特別扱いをしている」と考えるティーンは49%だったとしている。

一方で、倫理的・標準的な報道行為についての認識は対照的だ。「ジャーナリストが報道前に事実確認を頻繁に行っている」と考えるティーンは30%にとどまったという。「公益のために報道している」と感じる頻度については、「ときどきそうしている」が45%、「めったにない、またはまったくない」が25%だったとしている。

ジャーナリズムの価値そのものが伝わっていない

今回の調査はフォローアップ調査という位置づけだという。News Literacy Projectが2024年に実施した前回の調査では、ティーンの45%が「ジャーナリストは民主主義を守るより傷つけることが多い」と答え、69%が「ニュース組織は特定の視点を推進するために意図的に偏りを加えている」と回答していたとしている。さらに80%が「ジャーナリストはオンラインの一般コンテンツクリエーターよりも公平な情報を提供していない」と考えていたという。

ニュースメディアへの関心の低さも際立っている。「ジャーナリズムについて考えるとき、思い浮かぶ映画やテレビ番組はあるか」という質問に対し、「ある」と答えたのは全体の32%にとどまり、68%は「思い浮かばない」と回答したとしている。

IPR行動インサイト研究センターは、こうしたティーンのメディア認識が広報実務者にとって重要な意味を持つと指摘している。Z世代やアルファ世代の信頼を獲得するためのアプローチを、広報担当者は根本から見直す必要に迫られているとしている。