AI回答に自社名は正しく出ているか？広報効果測定を変えるAMEC国際原則

コミュニケーション測定・評価の国際業界団体であるAMEC（International Association for the Measurement and Evaluation of Communication）は、2026年5月20日にアイルランドのダブリンで開催した「AMECグローバルサミット」において、「AMEC GEO原則」と実務者向け解説資料『A Practitioner's Guide to GEO Measurement（GEO測定 実務者ガイド）』を正式に発表した。

GEOとはGenerative Engine Optimisation（生成エンジン最適化）の略で、AI生成回答や情報発見環境において組織やブランドがどのように表示されているかを指す概念だという。AMECは今回の原則を、この新たな情報環境における効果測定を「厳密かつ責任ある形で行う」ための国際的な枠組みとして位置づけている。

6か月超の国際協業で策定

今回の原則は、6か月以上をかけてAMECエージェンシーグループによる協議、AMECボードによる審査、学術的精査、ベンダーや実務家からのフィードバック、そして反復的なテストを経て開発されたとAMECは説明している。

主要執筆者として名前が挙げられているのは、PR Agency OneのJames Crawford氏、KetchumのMary Elizabeth Germaine氏、FleishmanHillard TRUE Global IntelligenceのBen Levine氏、Hotwire GlobalのMatt Oakley氏、Big Valley MarketingのAmber Daugherty氏、ConverseonのRob Key氏だ。AMECの学術諮問グループおよびAMEC会員からの幅広い意見も反映されたという。発表の場となったダブリンでのパネルセッションは、InsightHQの創業者兼CEOであるRayna Grudova-de Lange氏が司会を務めた。

3層構造で「AIへの映り方」を評価

AMEC GEO原則が定めるフレームワークは、相互に連関する3つの評価領域で構成されているという。

第1の領域は「上流の評判シグナル」で、報道獲得、第三者によるコメント、レビュー、専門家コンテンツ、自社保有資産などが対象となる。第2の領域は「検索・コンテンツの準備状況」で、組織のデジタル情報が検索エンジンとAIシステムによって解釈可能な形で、信頼性があり、アクセスしやすく、構造化されているかどうかを評価する。第3の領域は「下流のAI出力」で、AI生成回答における組織の表示方法、引用のされ方、情報の枠組み、欠落情報、そして潜在的な評判リスクを測定する。

また、原則は測定に際しての証拠基準として、繰り返し実行可能なプロンプトの使用、文書化された手法、透明な前提条件、明確な限界の明示という4項目を規定しているという。さらに重要な点として、「AIの出力は絶対的な事実ではなく、方向性を示す証拠として扱うべきだ」と強調し、単一のスコア、プラットフォーム、またはツールへの依存を明確に戒めているとAMECは説明する。

「虚栄指標」への警告も込められた原則

AMECボードディレクターでもあるCrawford氏は発表に際し、「広報やコミュニケーションに携わる人なら誰でも、クライアントや経営陣がGEOやLLM（大規模言語モデル）の出力をどう測定すべきかを急速に問い始めていることを感じているはずだ」と述べている。一方で、「優れたイノベーションが進んでいる一方で、基準のばらつき、誇大な主張、虚栄指標、そして十分な透明性を欠く手法も存在する」と問題を指摘した。Crawford氏はさらに、「最も有用な測定は複数の証拠を三角測量することから生まれる」とし、評判シグナル、技術・編集面での発見可能性、AIシステムが実際にユーザーに何を提示するかという3要素の統合評価を推奨している。

AMECのCEOおよびグローバルマネージングディレクターを務めるJohna Burke氏は、「AIが人々の見るもの、信頼するもの、行動に影響を与えるものをますます形成していく中で、コミュニケーション業界は透明性、証拠、説明責任においてより高い水準を自らに課さなければならない」と述べたという。Burke氏はまた、「単一の組織、プラットフォーム、視点だけではAI主導の情報発見を完全に定義・測定することはできない」とし、今回の原則が代理店、実務家、学術機関、テクノロジーリーダー、そしてAMECの国際コミュニティとの横断的な協業から生まれたことを強調している。

AMECは1996年の設立以来、バルセロナ原則、統合評価フレームワーク、データ品質イニシアチブなど、広報効果測定の国際標準を継続的に策定してきた団体であり、80か国以上に代理店、インハウスチーム、調査会社、テクノロジー企業、メディアインテリジェンス企業などの会員を擁していると説明されている。