500万フォロワーの暴露動画でZ世代に届けるアメリカ建国250周年の歴史啓発キャンペーン

Gen Z's "Spilling the Tea" on History: How Social Media Creators Changed US Public Advertising

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500万フォロワーの暴露動画でZ世代に届けるアメリカ建国250周年の歴史啓発キャンペーン
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ポイント

  • 米国アド・カウンシルが、建国250周年を記念した歴史啓発キャンペーンをSNSで展開
  • Z世代のスラングを用い、4名のクリエイターが歴史の「秘密」を「暴露」
  • 合計500万フォロワーにリーチし、若者の歴史知識欠如を埋める

米国の非営利公共広告団体アド・カウンシル(Ad Council)が、SNSのコンテンツクリエイターを起用してアメリカ建国250周年を記念した歴史啓発キャンペーンを展開している。Campaign Liveが2026年6月17日に報じた。

クリエイター4名で計500万フォロワーにリーチ

アド・カウンシルは、超党派市民連合のモア・パーフェクト(More Perfect)と共同で、「スピリング・ザ・ティー(Spilling the Tea)」と題した動画シリーズを立ち上げた。「スピリング・ザ・ティー」とはZ世代のスラングで「秘密や本音を暴露する」という意味で、元大統領や大統領夫人にまつわる歴史的エピソードをエンターテインメント的に「暴露」する切り口でZ世代に届けるものだ。制作にはデジタルメディア企業ATTN:が参加している。

起用されたクリエイターは4名で、合計で約500万フォロワーをInstagramとTikTokで持つ。メイクアップアーティストでありながら歴史語りを組み合わせた動画で知られるエミリー・マッツァ氏(Emily Mazza)、薬剤師からオンラインのストーリーテラーに転身したハリニ・バット氏(Harini Bhat)、教育系YouTubeチャンネル「What History」を運営するエリック・ソンピ氏(Eric Somppi)、歴史教師でコンテンツクリエイターのローレン・チェラ氏(Lauren Cella)の4名がそれぞれ、アビゲイル・アダムズ元大統領夫人、ドリー・マディソン元大統領夫人、ジェームズ・モンロー元大統領、ルイザ・アダムズ元大統領夫人を取り上げる。

動画はATTN:のソーシャルプラットフォームおよび各クリエイターのTikTokとInstagramチャンネルに投稿される。第1回エピソードは2026年6月17日(水)に公開され、残りのエピソードは夏にかけて順次配信される予定だとしている。

SNSの「歴史クリエイター」がテレビや新聞を超えた

キャンペーンの背景には、SNSクリエイターが既存メディアよりもZ世代に確実に届くという実証的な体験がある。モア・パーフェクトが主導する「イン・パーシュート(In Pursuit)」市民教育イニシアチブを率いるコリーン・ショーガン最高経営責任者(CEO)は、米国の第11代アーキビスト(公文書管理者)も務めた人物だ。

ショーガン氏は、歴史系クリエイター「Mr. Beat」のYouTubeチャンネル(登録者数140万人)に出演した際の体験を明かしている。「PBS NewsHour、MSNBCおよびニューヨーク・タイムズに取り上げられても、学生たちは一度も私のインタビューに触れなかった。ところがYouTubeの歴史番組に出演した翌週の月曜日、ジョージタウン大学で授業をしたら学生全員が週末に動画を見ていた」とショーガン氏は語っている。

アド・カウンシルでキャンペーン・プログラム担当チーフオフィサーを務めるハイジ・アーサー氏は、若い世代の歴史知識の欠如という社会的ギャップを埋めることがキャンペーンの目的だと説明している。「私たちはギャップを埋める役割を担っている。若者の多くが歴史の知識を十分に持っておらず、このアプローチはアメリカの歴史を現代的に刷新し、その層に対してエンターテインメントとして届ける新鮮な方法だった」とアーサー氏は語っている。

元大統領3名も寄稿するSubstackが軸

動画シリーズはコンテンツの入り口として機能しており、視聴者を「イン・パーシュート」のSubstackブログへ誘導する設計だ。同ブログには米国の歴史家、思想的リーダー、ジャーナリストがエッセイを執筆し、元大統領3名、元大統領夫人3名、ピューリッツァー賞受賞者7名、最高裁判所長官のジョン・ロバーツ・ジュニア氏らも寄稿するとしている。

ATTN:はクリエイター動画に加えて、シリーズの概要動画と、ジェームズ・ポーク元大統領およびジェームズ・ガーフィールド元大統領を取り上げた独自の計3本の動画も制作した。

なおモア・パーフェクトは2022年に設立された超党派アライアンスで、43の元大統領センター、全米公文書館財団、米国芸術科学アカデミー、バージニア大学カーシュ民主主義研究所など100以上の団体が参加していると、組織の声明は伝えている。

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