現場の看護師はCEOのメールを見ていない——全社一斉送信が届かない相手に広報はどう向き合うか

米国のPR・コーポレートコミュニケーション専門メディアのRaganは、現場従業員（デスクを持たずに働くフロントラインワーカー）への社内コミュニケーションには、デスクワーカー向けとは根本的に異なるアプローチが必要だと、2026年6月1日公開の記事で報じた。

「メール一斉送信」という幻想

記事の核心となるのは、2026年5月にボストンで開催されたRagan主催の従業員コミュニケーション・カルチャーカンファレンス（Employee Communications and Culture Conference）での発言だ。登壇したのは、ニューヨーク市で複数の病院・クリニックを運営する大規模医療システム、マウント・サイナイ・ヘルスシステムの内部コミュニケーション担当アソシエイトディレクター、エリン・ケネディ氏（Erin Kennedy）だという。

ケネディ氏は、多くの経営幹部が「すべての従業員が自分と同じようにデスクに座り、パソコンと法人支給のスマートフォンでメールを確認している」と思い込んでいる現状を指摘したとRaganは報じた。同氏は「もし幹部から『システム全体への一斉メールを送ってくれ』と言われるたびに1ドルもらえたら、今頃みんな引退できている」と語ったという。

看護師はCEOのメールを見ていない

具体的な例として、ケネディ氏は病院の看護師を挙げたとRaganは伝えている。看護師が現場で使うコンピューターは臨床システムへのアクセスに特化しており、CEOからのメールを確認するような環境にはないというのだ。「私たちの看護師は、臨床システムにしかアクセスできないコンピューターの前に立っている。彼女たちはCEOのメールを確認していない」と同氏は述べたとされる。

この課題はマウント・サイナイ・ヘルスシステムに限った話ではない。従業員向けモバイルコミュニケーションプラットフォームを提供するBlinkが2026年3月5日に公開したコンテンツでは、小売店舗、工場の床、病院、運送現場など多様な現場に従事するフロントラインワーカーの多くは、そもそも法人メールアドレスを持っていないか、業務上メールを使う機会がほとんどないと指摘しているという。メールが届かないのではなく、メールというチャネル自体が前提として成り立っていないということだ。

現場を直接「観察」することが起点になる

ケネディ氏が強調したもう一点は、広報・コミュニケーション担当者が現場従業員のコミュニケーション習慣を知るためには、実際に現場へ出向いて観察することが最善の方法だということだとRaganは報じた。

Blinkのコンテンツでは、メールを持たない従業員へのアプローチとして、いくつかの方向性が示されているという。まず「問題の再定義」として、課題の本質はメールアカウントの有無ではなく、現場従業員が組織のデジタル基盤とそもそも接続されていないことにあるとされる。その解決策として同コンテンツが提案するのが、モバイルファーストの戦略だ。現場従業員はパソコンを持たないケースが多い一方、スマートフォンは多くの場合所持しているとして、プッシュ通知や特定の部署・拠点向けのターゲット配信が可能なモバイルプラットフォームを活用するアプローチが説明されているという。

また、認証・アクセスの面でも工夫が必要だとBlinkは伝えている。法人メールアドレスがない従業員に対しては、SMSを使ったワンタイムパスコードやQRコードによる端末認証など、メールアカウントを前提としない代替手段が現代のプラットフォームでは対応可能だという。加えて、SNSのフィード感覚で使える短いアップデートや、従業員同士の「いいね」や反応機能など、日常的に使い慣れたUIに近い設計が、ツール定着率を高める鍵になるとされている。

従業員エンゲージメントプラットフォームのWorkvivoが2025年2月17日に公開したガイド記事も、現場従業員固有の課題として、広大なエリアを移動するための距離、不安定なWi-Fi環境、長時間の連続稼働、そして持ち運びに不向きなデバイス環境を列挙しているという。倉庫ではWi-Fiが届かず、緊急対応員は無線機が頼りで、建設現場の作業員は現場到着と作業完了が最優先だとしている。こうした物理的な制約を前提としない情報発信は、受け取ってもらえない可能性が高いとWorkvivoは指摘しているという。