AI時代の広報効果測定、本格運用できている組織はわずか7％という現実が突きつけること

米国のPR・コミュニケーション専門メディア「Spin Sucks」は、2026年6月16日公開の記事で、AI時代に有効な広報効果測定の4指標を報じた。記事を執筆したのはジニー・ディートリッチ氏で、同氏が展開する「PESOモデル・オペレーティング・システム」シリーズの一環として公開された。

「数字が全部プラスでも、事業は動いていない」

ディートリッチ氏は記事冒頭で、すべての指標が上昇しているダッシュボードを前にして「それは事業を動かしたのか」という問いに答えられなかった自身の経験を紹介している。トラフィック、フォロワー数、メール開封率、メディア掲載数——いずれも緑色の上昇矢印が並んでいたが、唯一重要な問いに対応する指標が存在しなかったという。同氏はこの状況を「精度と関連性を混同している」と表現し、指標が100%正確であっても100%的外れになりうると指摘している。

Spin Sucksが実施した診断データ（Diagnostic）では、組織がPESOモデルを実際にシステムとして運用できているかを示す2つの次元として「統合度」と「計測能力」が挙げられており、それぞれの相関係数は0.83と0.68だという。しかし同データによると、これらはまさに多くの組織が構築できていない2つの要素でもあるとされている。

同診断の結果として、評価対象組織のうちPESOモデルを本格的に運用する「Systemize（システム化）」ステージに到達しているのはわずか7%にとどまり、56%は「Foundation（基礎）」または「Pilot（試行）」ステージに留まっていると報じた。ディートリッチ氏によると、この2つのグループを分ける指標が、今回提示する4つだという。

AI時代に有効な4つの指標とは

1つ目は「LLM可視性（LLM Visibility）」だ。ディートリッチ氏は「購買者の質問に答えるAIが自社の存在を把握していなければ、その後の施策はすべて無意味になる」と指摘しており、LLM可視性と引用頻度を「新たなトップ・オブ・ファネル指標（購買プロセスの入口となる指標）」と位置づけている。

2つ目は「引用頻度（Citation Frequency）」だ。AIが回答を生成する際に、自社コンテンツをどの頻度で情報源として参照・引用するかを測る指標だという。

3つ目は「ナラティブ・シェアオブボイス（Narrative Share of Voice）」だ。従来の「シェアオブボイス」が声量の大きさ、すなわちどれだけ多く言及されたかを測るのに対し、ナラティブ・シェアオブボイスは「業界全体がどの企業の言葉を使っているか」を問う指標だとしている。記事では「どれだけ大声かではなく、誰の言葉がカテゴリ全体で使われているかが重要だ」と表現されている。

4つ目は「信頼性ループ成約率（Credibility Loop Close Rate）」だ。ディートリッチ氏はこれを「予算会議を生き残れる唯一の指標」と表現しており、可視性・信頼性・収益を一本の線でつなぐことができると説明している。

従来指標が通用しなくなった背景

インプレッション数、リーチ、AVE（広告換算値）、生のメンション数といった従来のPR効果指標について、ディートリッチ氏は「間違っているわけではない。ただ、CFO（最高財務責任者）がもう聞かなくなった問いに答えているだけだ」と表現している。

記事では、LLM可視性と引用頻度が「新世代のトップ・オブ・ファネル指標」として機能すること、そしてナラティブ・シェアオブボイスが従来の声量競争に代わる質的な優位性の指標となることが示されている。ディートリッチ氏は、これらの指標が組織の広報活動を「システム」として機能させるための計測基盤になると主張している。