社内メッセージ「量は適切」なのに半数が読み飛ばす、1175人調査が示す伝え方の盲点

米国のPR・コーポレートコミュニケーション専門メディアであるRagan Communicationsは、社内コミュニケーションの実態に関する新たな調査報告書の内容を2026年5月14日公開の記事で報じた。

この報告書は、デジタルワークプレース・従業員体験専門のメディア・リサーチ機関であるReworkedと、社内コミュニケーション配信プラットフォームを提供するKorbytが共同で作成したホワイトペーパー「The State of Workplace Communication（職場コミュニケーションの現状）」だという。報告書は1,100名以上の従業員を対象にしたインタビューをもとにしており、社内メッセージが従業員に届かない根本的な原因が「量の多さ」ではなく「情報の伝え方の明確さ」にあることを示しているとRagan Communicationsは報じた。

「量は適切」なのに「伝わらない」矛盾

同報告書によると、回答した従業員のうち半数が、受け取る社内メッセージの量は「ほぼ適切だ」と答えたという。ところが同時に、ほぼ同じ割合の従業員がそのメッセージを読み流していることも明らかになったとしている。

さらに数字を掘り下げると、44%の従業員が職場のコミュニケーションに「圧倒されている」と感じていると回答したという。メッセージを読み流す理由として挙げられたのは「量」だけではなかった。46%が「同じメッセージが複数のチャンネルで繰り返されると、無視する可能性が高くなる」と答えており、40%は「自分の仕事に当てはまらない汎用的すぎる内容だと、読むのをやめる」と回答したとRagan Communicationsは伝えている。

Korbytが自社の公式ブログで公表した調査の詳細によると、対象は米国のフルタイム従業員1,175名であり、「メッセージの量を減らしてほしい」のではなく「自分に役立つメッセージを届けてほしい」という意識が全体を通じて一貫して示されているという。行動を促す具体的な指示がある場合には56%が注目し、緊急性や時機を得た情報には57%が注目すると報告されており、コンテンツの質と文脈が受信側の行動を左右していることが分かるとしている。

信頼・明確さ・関連性が「読まれる」条件

同調査はまた、従業員がメッセージを信頼するかどうかを左右する要素についても明らかにしたという。73%の従業員が「メッセージの送り主が誰かは、信頼するかどうかを決める大きな要因だ」と答えたとされている。加えて、59%が「内容の明確さと具体性が、メッセージを正確だと判断する根拠になる」と回答したという。

業務的な更新情報（業務上の優先事項・安全・目標に関する内容）については、50%の従業員が「職場とのつながりを感じさせてくれる」と回答した。一方、表彰・称賛に関するメッセージは42%、会社のミッションに関するメッセージは40%が同様に「つながりを感じる」と答えており、カルチャー寄りのメッセージより業務に直結した情報が重視されていることが浮かび上がるとRagan Communicationsは伝えている。

同調査の知見から、従業員はカルチャー醸成イベントや社内交流活動のような情報も引き続き評価しているものの、事業の優先事項や業務上の期待値に直結したコミュニケーションをより重視しているとも報告されている。

AIは「情報を増やす道具」ではなく「ノイズを減らす道具」

今回の報告書では、AIの活用についても重要な示唆が示されたという。従業員はコミュニケーション担当者がAI・自動化を使うこと自体には抵抗を示していないものの、その自動化がどのような形でメッセージに現れるかを気にしていると報告されている。

先述の調査によると、92%の従業員が「AIは主として情報過多を減らすために使われるべきだ」と答えたという。しかし一方で、45%の従業員が「AIが文章を生成したと疑われると、そのメッセージの正確さを即座に疑う」と回答したとしている。

つまり従業員は、AIが複雑な情報を整理・要約したり、重複したメッセージを取り除いたりする目的で使われる場合には支持を示す一方で、単に送受信されるメッセージの量を増やすためにAIが使われることには否定的だということが読み取れる。デジタルサイネージについては、72%の従業員が「業務を中断せずに情報を受け取れる低負荷なチャンネル」として評価していると同調査は報告している。

Ragan Communicationsの編集者ショーン・デブリン氏は、今回の調査結果が示す最も重要な結論として「従業員は社内コミュニケーション全般を無視しているのではなく、あいまいで、繰り返しが多く、自分の日常業務とつながっていないと感じるメッセージを選択的に無視している」と記事の中で総括している。