AI検索で「おすすめ企業」に名前が出ない問題を数値化する新指標が登場した理由

AIを活用したソフトウェア開発・提供を手がけるPyra AIは2026年8月12日、「Prime AI Visibility」と名付けた新プラットフォームの提供を開始した。同社がEINPresswireを通じて配信したプレスリリースで明らかにしたもので、企業が自社ブランドのAI検索エンジン上での露出状況を計測・分析・改善するためのサービスだという。

AI検索での「ブランド不在」を可視化

Prime AI Visibilityが対応するのは、ChatGPT（米OpenAIの対話型AI）、Perplexity（AIを活用した検索エンジン）、Claude（米Anthropicの対話型AI）、Gemini（米Googleの対話型AI）、そしてGoogleのAI Overviewsに相当するチェック機能の5つだという。これらのプラットフォームを横断して、ブランドの言及状況、自社サイトへの引用、引用された外部サイト、感情的なトーン（センチメント）、可視性のシェアを計測するとしている。

同社の最高技術責任者（CTO）兼共同創業者であるアレックス・マニン（Alex Mannine）氏は、リリース内で次のように述べたという。「AI検索プラットフォームは今や、購入候補リストの形成に直接関わっている。企業がウェブサイト、コンテンツ、検索順位、広報活動に多額を投じても、顧客が『何を買うべきか』と問いかけたときにAIが自社ブランドを推奨しているかどうかを把握できていない。Prime AI Visibilityはそのギャップを埋める」

ペルソナ別・言語別の計測が特徴

このプラットフォームの核となる機能が「ペルソナベース検索（Persona-Based Search）」だという。企業がウェブサイトを登録すると、プラットフォームがブランドプロフィール、競合他社のリスト、バイヤーペルソナ、対象市場、言語、購買意図の高い質問例を自動で提案する。マーケティング担当者や広報担当者はこれらを承認・修正・追加・削除したうえで計測を開始できるとしている。

ペルソナベース検索は、単一の汎用的な質問リストではなく、購買担当者の役職や意思決定段階、優先事項、検索行動、市場、言語に応じた複数の視点から計測を行うという。たとえば、ベンダー選定を行う調達担当者と、技術面を評価するエンジニア、初めてサービスを検討する一般消費者では、問いかける質問内容も、重視する根拠も異なる。この違いをそれぞれの視点で計測し、ペルソナ間・地域間での比較を可能にするのが同機能の狙いだとしている。

また、計測結果はどの質問に対しどの視点で行ったものかと紐づけて保持されるため、異なる条件のデータを平均化することなく比較できると説明している。マーニン氏は「企業が必要としているのは、説明のつかないスコアではなく、根拠だ。Prime AI Visibilityは、ペルソナ、市場、質問、実際のAI回答、それを形成したソース、そしてマーケティングチームが対処できるコンテンツの課題を示す」と述べたという。

広報活動との接続が実務上の鍵に

同プラットフォームは、AI回答内での露出状況をスコアカードと履歴レポートとして提示する。質問、回答エンジン、バイヤーペルソナ、市場、言語ごとに同一条件での比較が可能で、推奨パターンの変化の追跡や、コンテンツ施策・広報活動・ブランドキャンペーンが自社のAI内での言及や自社サイト引用の増加につながっているかをリーダーシップ層に示す根拠として活用できるという。

さらに、AI内での露出ギャップが製品情報の不足、ポジショニングの曖昧さ、ウェブサイトのコンテンツの古さ、第三者評価の少なさ、裏付けのない主張といった具体的な要因に起因する場合には、修正対象を特定する機能も備えるとしている。「Content Fixes（コンテンツ修正）」機能では、これらの発見をWordドキュメント形式でまとめ、担当者が確認・対処できる形で提示するという。