AIの回答欄で自社ブランドはどう語られているか？4大生成AIの評判を可視化する新潮流

エンタープライズ向けブランドインテリジェンスプラットフォームを提供するBrandi AIは、2026年6月3日、ChatGPTやGoogle AI Overviewsなどのいわゆる「AIアンサーエンジン」上でのブランド評価を追跡・数値化する新機能「Sentiment Hub」のリリースを発表した。同社がPR Newswireを通じて配信したプレスリリースで明らかにした。

Sentiment Hubは、特許申請中の機能として発表された。同社がターゲットとするのは、企業のマーケティング部門と広報部門だ。AIが自社ブランドをどのように説明しているかを把握したいというニーズに応えるもので、ChatGPT、Microsoft Copilot（マイクロソフトが提供するAIアシスタント）、Google AI Overviews（グーグルが検索結果ページ上部に表示するAI生成の要約回答機能）、Perplexity（引用付きで回答を生成するAI検索エンジン）の4つのプラットフォームをカバーするという。

「出ている」だけでは不十分な時代

これまでのブランド監視ツールは、SNSでの言及数やウェブ上のニュース掲載状況を追跡することを中心に据えてきた。しかし同社は、AIアンサーエンジンが情報収集の入口になりつつある今、新たな問題が生じていると指摘する。ユーザーが企業や製品を比較検討する際、企業のウェブサイトを訪れる前にAIが生成した回答を参照するようになっており、そのAI回答が自社ブランドを「業界リーダー」として紹介しているのか、あるいは「高コストで信頼性に劣る選択肢」として描写しているのかを把握する手段がこれまで存在しなかったという。

Brandi AIのCEOであるリア・ヌーリク（Leah Nurik）氏は「市場カテゴリのオーナーシップを確立し維持することは、マーケティングと広報戦略の核心的な目的であり続けてきた。しかし今日まで、AIが生成する回答の中でそれを計測可能にする技術は存在しなかった」と述べている。さらに同氏は「企業が語っているストーリーとAIが繰り返しているストーリーの乖離は、素早く失われた収益へとつながりかねない」とも指摘した。

ソースを特定する独自アルゴリズム

Sentiment Hubの中核にあるのは、同社が独自開発したスコアリングアルゴリズムだという。このアルゴリズムが従来ツールと一線を画す点は、「どの記事」「どのメディア」「どのサードパーティのソース」がAI生成回答内のブランド評価に影響を与えているかを、個別リンク単位で特定できる点だとしている。

具体的には、AIがあるブランドをカテゴリリーダー、信頼できる選択肢、劣位の代替品、リスクのある選択肢のいずれとして描写しているかを判別する。さらに、価格・信頼性・サービス・安全性・パフォーマンス・革新性といった購買に関連する属性ごとにセンチメント（評価の向き）を計測し、そのスコアが時系列でどう変化しているかを追跡できるという。あるパブリッシャーが継続的にブランドの評価を下げているパターンや、競合他社のナラティブが特定の購買基準で優位に立ちつつある動向を早期に察知し、売上や商談への影響が生じる前に手を打てると同社は説明する。

業界有識者も「測定の欠落」を認める

今回のリリースに合わせて、「PESO Model」（ペイド・アーンド・シェアード・オウンドの各メディアを統合して事業成果を測定するフレームワーク）の考案者であるジニ・ディートリッヒ（Gini Dietrich）氏もコメントを寄せた。ディートリッヒ氏はSpin Sucksの創設者でもある。「何年もの間、広報において最も難しかったことは、評判が収益を動かすことを証明することだった。それを実感できても、計測することができなかった」と述べた上で、「Sentiment Hubが重要なのは、AIが自社ブランドに言及しているかどうかだけを示すのではなく、どう描写されているか、どのソースがそれを形成しているかを示す点だ」と評価した。

同社はSentiment Hubについて、既存のいかなる競合プラットフォームや製品にも提供できない固有の機能だと主張している。また、マーケティング担当者や広報担当者が長年直面してきた測定上の課題として、クリック数やコンバージョン率は追跡できても、なぜブランドへの評価が変化しているのかという「理由」を計測できなかった点を挙げ、Sentiment Hubがその空白を埋めると位置づけている。

消費者とBtoB購買担当者の行動変化として、同社は次のデータを示している。消費者の5人に3人近くが、製品の推奨を得るための手段として従来の検索エンジンを生成AIに置き換えているという。またBtoB購買担当者の3分の2が、ベンダーを調査する際に生成AIを従来の検索エンジンと同等以上に活用しているという。これらは同社が示したデータであり、同社プレスリリース内での引用にとどまる点には留意が必要だ。