データセンターの水消費を15%削減、Ecolabが示す「節水は事業リスク管理」という論理

AIの普及に伴いデータセンターの水・電力消費が急増するなか、水処理・水管理大手のEcolabがAI駆動の水管理ソリューションをデータセンター向けに展開し、具体的な削減実績を公表している。Ecolabのチェアマン兼最高経営責任者クリストフ・ベック氏が2025年6月5日付でForbes Insightsに寄稿した記事（有料プログラム）と、同社が2025年8月27日付で公開した記事を情報源とする。

AIが引き起こす水消費問題

2030年までに世界のデータセンターが消費する電力は、世界で最も人口の多い国であるインド全体の消費電力を上回ると見込まれており、水の消費量は米国人が年間に飲む水の量に匹敵するとされる。UCリバーサイドの研究者の推計では、データセンターの淡水取水量は2027年までに年間1兆ガロンを超える可能性があるという。さらに世界資源研究所は、2030年までに淡水の需要と供給の間に56%の格差が生じると予測している。

Datacenter Dynamicsで調査研究担当マネージングディレクターを務めるモイゼス・レヴィ博士は「生成AIをはじめとするワークロードはコンピューティング処理の負荷が従来以上に高く、電力と冷却の需要をともに押し上げている」と述べており、水を単なる付随コストと見なす時代は終わったと指摘する。

節水実績を数字で示すEcolab

Ecolabは2024年に顧客企業の節水量として2260億ガロンを計上した。同社によれば、これは7億8100万人分の年間飲料水に相当する量であり、同年の累積顧客価値は91億ドルに達した。AIを活用した予測分析基盤「ECOLAB3D」を通じて、食品・飲料、製造、医療など40以上の産業でリアルタイムの水・エネルギー最適化を提供している。

データセンター分野では、世界規模でデータセンターのコロケーションおよびインターコネクションソリューションを手がけるDigital Realtyと共同パイロットプログラムを米国35施設で実施した。結果として水使用量を最大15%削減し、年間1億2600万ガロンの飲料水節約を達成したほか、設備の耐用年数延長とエネルギーコスト削減も確認されたとしている。

「節水はエネルギー削減につながる」という訴求軸

Ecolabのサステナブル成長ソリューション部門でバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーを務めるカルビン・エマニュエル氏は、水管理にはデータセンター運営全体を見渡す包括的なアプローチが不可欠だと述べている。「水の使用量を削減すると、水を動かし冷やし処理するためのエネルギーも減るため、エネルギー消費と温室効果ガスの排出量も下がる」と語り、節水がコスト削減と排出削減を同時に実現する手段であることを強調する。

冷却方式の選択についても、エマニュエル氏は注意を促す。空冷は水冷より多くの電力を必要とし、その電力を発電する段階でも水が使われるため、水のリスクが別の形で残ると指摘している。効果的な水管理戦略は施設の規模・立地・冷却技術・地域の水資源の脆弱性といった条件によって異なり、まず全項目をデータで把握することが出発点になるとレヴィ博士も語っている。