AI検索時代に25億人が使う要約機能で「引用されるブランド」になるための報道獲得戦略

インドのマーケティング・広報業界メディア「Social Samosa」は、マーケティングエージェンシーのGutenbergが新サービス「Gutenberg AI Visibility」をローンチしたと、2026年9月2日公開の記事で報じた。

Gutenbergは、自社のAI活用基盤である「CambrianEdge.ai」によって動くマーケティングエージェンシーだという。同サービスは、ブランドが従来の検索エンジン、AIが生成するサマリー（要約回答）、そして会話型プラットフォームのそれぞれにおいて、どのように表示・引用されているかを把握・改善することに特化したサービスだとしている。デジタル、コンテンツ、広報の3領域を統合し、ブランドの可視性・正確性・被引用状況を競合他社との比較も含めて評価する仕組みだという。

「AIが検索を変えた」という数字の重み

サービス発表に際して同社が挙げた背景データが、この動きの切実さを示している。GoogleによればAI Overviews（AIによる検索結果の要約表示機能）の月間アクティブユーザーは25億人超に達しているという。また調査会社のForresterは、ビジネスの購買担当者の94%が購買プロセスでAIを活用していると報告しているとGutenbergは引用した。

従来の検索エンジンで上位表示されているブランドでも、AIプラットフォームがカテゴリーに関する質問に答えたり、複数サービスを比較したり、推薦候補を提示したりする場面では、まったく登場しないか、あるいは不正確な情報で表示されるケースがあるとGutenbergは指摘している。

SEO・AEO・GEOを「1つのシステム」に統合

同サービスの技術的な特徴は、3つの最適化手法を一体運用する点にある。まず「SEO（検索エンジン最適化）」は検索での発見可能性を高める従来からの手法だ。次に「AEO（Answer Engine Optimization＝回答エンジン最適化）」は、AIアシスタントが「答え」を生成する際に自社情報が選ばれるよう構造化する手法。そして「GEO（Generative Engine Optimization＝生成エンジン最適化）」は、ChatGPTやGeminiといった生成AIが回答を作る際にブランドが理解・参照・推薦されやすくするための最適化だという。

Gutenbergの共同創業者でプレジデントのアマルディープ・シン（Amardeep Singh）氏は、「ブランドの可視性における本質的な変化は、検討のきっかけがどこで生まれるかだ。購買担当者の94%がすでに購買プロセスでAIを使っている状況では、ブランドとの最初の接点がウェブサイト訪問のはるか前に発生しうる。これは、検索・コンテンツ・評判を一つのシステムとして統合するマーケターにとって、並外れた機会だ」と述べたという。

さらにシン氏は「Gutenbergでは、デジタル・コンテンツ・広報をすでに統合モデルとして運営しており、AI Visibilityはその自然な延長線上にある。このAI環境でリードするブランドは、単に『見えている』だけでなく『引用に値する（citation-worthy）』ブランドだ。そのためには、あらゆる段階で人間の編集的判断、信頼性、ガバナンスが必要になる」と付け加えたとSocial Samosaは伝えている。

「引用されるか」が新たな評価指標に

同サービスの測定項目として、「Share of Model（AIの回答の中でブランドが占める存在感の割合）」「引用の正確性」「AIからの参照によるトラフィック実績」が挙げられており、これらを従来の検索指標やビジネス成果と組み合わせて追跡するとしている。

Gutenbergのシニアバイスプレジデント、アーノルド・ミラー（Arnold Miller）氏は「AIはすでに、バイヤーがウェブサイトにたどり着く前にショートリスト（候補リスト）の作成を手伝っている。これはもはやトラフィックの問題ではなく、可視性の問題だ。私はいつも『AIトランスフォーメーションの3つのP』として、People（人）・Process（プロセス）・Patience（忍耐）を挙げている。それが整って初めて、テクノロジーが真の価値を生む。AI Visibilityも同じ考え方で、CMOにブランドが欠落している場所・誤解されている場所・競争で後れを取っている場所を示し、行動できる手段を提供する」と述べたとしている。

同サービスはB2B（企業間取引）・B2C（一般消費者向け）・B2G（対官公庁）の全形態の組織を対象とし、テクノロジー、金融サービス、医療、小売、専門サービスのほか、半導体やデータセンターといった新興産業にも対応するという。なお同社は、サードパーティーのAIプラットフォームにおける特定の順位や引用を保証するものではないと明示しているとSocial Samosaは伝えている。