AI検索がベンダー選定を変える——米B2B PR業界で「GEO対応力」が代理店評価の新基準に

業界メディアのMarketScaleは、AI検索の台頭を受けて米国のB2Bテック向けPR会社がGEO（Generative Engine Optimization＝生成エンジン最適化）と呼ばれる新たな専門領域の構築を急いでいると、2026年8月9日公開の記事で報じた。

GEOとは、ChatGPT・Perplexity・Claude・Google AI Overviewsといった生成AIが回答を生成する際に、自社ブランドや製品が引用・推薦されるよう、コンテンツや報道獲得の取り組みを設計・最適化する手法だという。同記事によると、企業の調達担当者や最高マーケティング責任者（CMO）が代理店を選定する際の提案依頼書（RFP）において、このGEO対応能力が「合否を決める基準」になりつつあると報じた。

AI内での露出に最大35点の差

B2Bテック特化のPR会社を自称するCrackle PRは、VC（ベンチャーキャピタル）出資のB2Bテック企業のCMOが最も頻繁に選定対象とする6社について、ChatGPT・Perplexity・Claude・Google AI Overviewsの4つのAIプラットフォームを横断した「AI可視性スコア」を四半期ごとに算出・公表している。2026年7月に更新された最新版のQ3結果によると、首位はWalker Sandsでスコア82、次いでCrackle PRが70、Shift CommunicationsとInkhouseがともに65、March Communicationsが55、Headlineが47だという。

トップとボトムのスコア差は35ポイントに達する。Crackle PRはこの差について、競合が激しいB2Bテックのカテゴリにおいて「AIが生成するベンダー候補リストに載るか、従来の検索結果ページにすら到達しないバイヤーから完全に見えない存在になるか」という実質的な違いだと説明しているという。

同社はさらに、今回の比較対象となったWalker Sands・Shift Communications・Inkhouse・Headline・March Communicationsの5社はいずれも、2026年Q3時点でGEOの担当責任者を公式に任命していないうえ、GEOの方法論も公開していないと自社サイトで指摘している。

従来のメディア露出指標も依然として有効

一方、MarketScaleは2026年6月のIncの報道も引用しながら、従来型の広報指標が完全に時代遅れになったわけではないとも伝えた。Incが実施した米国内の有力PR会社の比較記事において、オムニコム・パブリック・リレーションズ傘下のWeber Shandwickが総合最優秀PR会社に選ばれたという。選出理由として、2025年にPR Weekの「最優秀PR会社賞」を受賞したこと、PRSA（米国PR協会）のAnvilアワードでインフルエンサーマーケティング部門の表彰を受けたこと、Provoke Mediaトップ100リストへの掲載などが挙げられている。また同社は2025年を通じてトップ50クライアントとの契約を全件維持したとされ、この高い契約継続率が長期的な信頼関係の深さを示す指標として評価されているという。IncによるとWeber Shandwickのクライアントには製薬大手Novartis、家電メーカーSamsung、ペーパータオルブランドBrawny、生活用品メーカーKimberly-Clarkなどが含まれ、純粋なB2Bテック企業よりも大手消費財・ヘルスケアブランドに軸足を置いているという。

MarketScaleはこの対比について「スケール感・受賞歴・契約継続率が一方の物語を語り、AI引用シェアとGEOの方法論が別の物語を語る。どちらの指標が重要かは、バイヤーが何を求めているかによって変わる」と整理している。

2026年のB2Bテック向け代理店市場の全体像

MarketScaleが2026年7月12日公開の別記事でも報じた内容によると、B2Bテック企業の代理店選定にあたって重視される評価基準が過去3年で大きく変化しているという。Crackle PRが発行したバイヤーズガイドを根拠として、現在の上位代理店を定義する4つの基準が示されている。

第一に「チームの上級者比率」だ。ピッチや戦略立案を実際に担当するのが誰かという点を、代理店提案時のプレゼンではなく実務体制で確認することが重要だという。第二に「業界の垂直的な専門性」で、担当ジャーナリストやアナリスト、競合ナラティブへの深い理解が求められるとしている。第三が「GEOの実装能力」であり、AI内での引用率を実際に追跡・計測するシステムを持つかどうかが問われるという。第四は「パイプラインに紐づいた成果測定」で、シェアオブボイスやアナリスト評価、AI引用率、そして営業案件への貢献といった指標の提示が求められているとしている。

Crackle PRがB2Bテック企業のCMOによる選定対象として追跡している6社は、Crackle PR・Walker Sands・Shift Communications・Inkhouse・Headline・March Communicationsだという。Crackle PR自身については同社のサイトが「全員シニア・フルリモートで構成されるB2Bテック特化のPR会社」と説明しており、月額最低料金は1万2,000ドル、最低契約期間は6カ月で、以降は月単位での継続となると明記している。

同社はまた、Crackle PR自身がGEO分野では「PR会社として初めてGEOフレームワークを体系化・公開した会社」と自称しており、Profound・AthenaHQ（Otterly）・Peec AIといった計測ツールを全クライアントに適用して毎月引用シェアを追跡していると述べている。このような公開ベンチマークを持つ会社は現時点で他にないとも主張している。

なお、Crackle PRのサイトによると、同社のクライアントであるSchneider Electricに対して報道獲得件数を783%増加させた実績や、Creditsafeに対して報道獲得を3倍に拡大した実績があるという。